設備の重要性

近年、私たちの周囲の建物がりっぱになってきたことは、まことに目をみはるものがあります。しかも、それらは決して見せかけばかりがりっぱになったのではありません。建物内の環境が以前とは比べようもなく整備されています。
これらはすべて、空気調和、給排水衛生および電気など「設備」部門の充実によるものです。
建物をその構成要素から分類すると、「意匠」と「構造」と「設備」の３つに分けることができますが、これを人間の身体に例えれば、「意匠」は全体の容姿にあたり、「構造」は筋骨、そして「設備」は循環器、消化器、さらには神経などにあたるということができます。設備というものが現代の建物にとっていかに大切なものであるか、この例からも納得して頂けるものと思います。
言い替えれば、現代建築の値打ちは、設備の良し悪しによって決まると言っても差支えありません。しかも、この設備の分野こそまさに日進月歩の発展を続けて、今後もますますその重要性を増していくことは確実です。

設備は独立したシステム

昔の建物は、構造と意匠とだけから成り立っていたといっても言い過ぎではありませんでした。
もちろんそうした時代にも、現在の設備に相当するものがまったくなかった訳ではありません。囲炉裏とか井戸とか、行灯とか言ったようなものがそれにあたりますが、それらはいずれも孤立した存在でしかなく、現在の設備とはまったく質を異にするものでした。
現代の設備はすべてそれ自体で完結した一つのシステムを構成しているものであり、いろいろなエネルギーによって動かされ、日夜絶えまなく動きつづけています。従って、建物の他の部分とは耐用年数も違ってきます。建物はまだ使えるが、設備が古くなったために改造が必要になるというケースはしばしばあるものです。今後、設備が進歩していくことは必然ですから、こうした現象は益々頻繁におこってくるに違いありません。
このように設備というものは、建築の他の部分とは全く性質を異にする生きものであり、また独立したシステムであって、技術的にも建築技術とはまったく違う専門技術体系に属するものです。

専門家が扱わないと危険

建築技術の発展によって設備工事のウエイトが高まり、ますます便利で、快適になってくると、その反面、危険もそれだけ増大してきます。それはちょうど、自動車が普及して便利になったために、交通事故が激増し、大気汚染が問題になってきたのとよく似ています。火災、ガス爆発、酸欠、水質汚濁、大気汚染等々、設備に関係する危険は増大する一方です。設備で使用する各種のエネルギーは、一転すれば恐ろしい凶器になります。それだけに設備の施工や維持管理については、細心の注意が要求されるようになってきました。
こうしたことから、最近急速に設備関係の法規の整備に力点がおかれ、安全衛生および技術基準の制定や専門技術者の資格の法制化が推進されています。

実際の工事は常に専門業者が行う

設備工事は、専門の技術者を抱えた、豊富な経験を持った専門工事業者の手によって行われなければなりません。
現実にすべての設備工事は専門の設備業者の手によって責任施工されています。たとえ建築主が建築業者に一切をまとめて発注されても、実際には設備工事は常に専門の設備業者の手によって責任施工されているのが実状です。しかも、それは他の専門職種のように建築物の一部を担当しているものとは違い、建築構造体と分流したシステムのもとに、設備を総括して責任施工しているのです。
高度に発達した設備は、専門の技術者が扱わなければ危険であるということがようやく認識されてきたのです。

総合発注の問題点

現代の建物が昔に比べて随分りっぱになった最大の原因は、従来の構造と意匠だけの建物に「健康と快適さ」という画期的な「設備システム」がプラスされるようになったからです。
建物の本質的な変化にもかかわらず、旧態依然とした現状の施工体制（建築業者が設備システムも統括する）では健康で快適な建物を完成させることは困難です。
おおかたの建築業者は、ともすれば設備という、技術の異なる分野に対し、理解が薄く、建築工事の方を設備工事よりも優先させがちになります。そのため、工程的にも機能的にも設備工事に無理が生じる恐れが出てきます。
また建築業者は元請という立場で、設備業者を常に下請けとして施工させているのが現状です。
さらには工事代金の支払いなどにおいても、設備業者に不利な条件を強いる場合もしばしばあります。
こうしたことから、設備業者が特性を生かして工事ができるように別個に受注することが必然的な最良の条件とされつつあります。

設備工事は分離発注で

設備工事の様々な課題を解決するのが分離発注方式といわれるものです。これは、設備工事を建築工事から切り離し、設備業者に直接発注するという方法です。
ビル建築の先進国アメリカでは、法律で分離発注を義務付けている州がニューヨーク州を筆頭に十州もあります。分離発注こそ、本当の建築主の利益になる発注方法でということが見極められたからでしょう。
日本でもほとんどの官公庁、公団、公社などで、設備工事は分離発注されています。
また民間の大手不動産会社などでも、積極的に分離発注を採用し、それによってコストダウン、その他いろいろな面で合理化が計られた、と発表している例がたくさんあります。

国会でも分離発注を決議

設備工事の様々な背景から、先に国会で建築業法の改正が審議された際にも、設備工事は専門工事業者に分離発注するように努めること、という主旨の決議がなされています。
また中央建設業審議会も建設大臣に対して同様の主旨の勧告を行っています。

分離発注のメリット

発注者の皆様にとって何よりの関心事は、自分の希望する建物をできるだけ少ない費用で、しかも質の良いものに仕上がることであると思います。そのためには、設備工事を分離発注されることが一番良い方法です。
設備工事を分離発注すれば、次のようなメリットが得られるからです。

• グッド・コミュニケーション

  建築主と設備業者とが直結するので、設備についての希望を直接伝えることができます。
  また設備業者から専門的な意見を充分に聞くことができます。

• ハイ・クォリティ

  分離発注されると、設備業者は責任と誇りを持って工事ができるうえに、先にも述べた通り、総合発注の弊害が除かれるので、無理なく良質の工事が期待できます。

• コスト・ダウン

  設備業者に直接発注されるので、中間マージンが省けます。
  最近では設備工事費の建築工事中に占める割合は、非常に高くなって、40～50％に達するものも少なくありません。しかも建築業者が設備業者から得ている中間マージンはかなりの金高です。
  言いかえれば、総合発注方式のために建築主はマージンを負担しているという訳です。

• 親切でスピーディーなアフターサービス

  設備は常時活動しているものですから、故障や事故も起こり易く、しかもそれに対して正確で迅速な処理をしなければなりません。ところがそうしたアフターケアは建築業者がするものではありません。実際に工事を行った設備業者がするものです。
  建築主と設備業者とが直結していることがいかに大切かおわかり頂けると思います。

設計事務所の活用

分離発注のメリットも、総合発注の欠点もよくわかったが、自分のところには分離発注をするために必要なスタッフがいない、とおっしゃる建築主の皆さんもいらっしゃるかと思います。このような場合には、設計事務所にその役割を委任することをお勧めします。設計事務所は、中立の立場で建築主の利益を考え、建築と設備の両面について、公平な監理ならびに調整の役を果たしてくれるからです。
しかし、設計事務所にコーディネートを頼めば、それだけ余分な費用がかかるのではないかと心配されるかもしれません。ところが、総合発注にしたからといって、その費用は表向きはともかく、実際には建築業者の請負金額の中に含まれているのです。 そのうえ建築業者が設備業者から得るマージンや、工事の質的な面まで考え合わせると、設計事務所に依頼することによって、結果的に得るところは多大であるというものです。

分離発注に対する異論

分離発注に対して次のような異論があります。すなわち、建築工事はいろいろな業種が入り交じって進めていくものだから、それを調整するコーディネーターが必要となる。そしてその役割を果たすのは建築業者であり、当然、総合発注にすべきである、と・・・。
確かに建築工事全体について調整するためにコーディネーターは必要です。しかし、それが必ずしも建築業者でなければ駄目だということにはならないのです。現に官公庁や大手不動産会社のように管理部門を持っている建築主は分離発注をしたうえで、自らコーディネーターの役割を果たしています。また建築業者がコーディネーターになる場合でも、必ずしも総合発注にしなければならない理由はどこにもありません。
分離発注のもとにおいて、建築業者がコーディネーターの役割を果たしても一向に差支えないものです。ちなみにアメリカでは、建築業者と設備業者がチームを組んで、そのチームがコーディネートする方法が多くとられています。

コスト・オン方式

分離発注のメリットがあるのは解るが、いろいろな事情からどうしても建築業者に総合発注しなければならない場合もあるかと思われます。しかし、そのような場合でも、できるだけ総合発注の不合理性を少なくする方法があります。それがいわゆる”コスト・オン方式”といわれるものです。
コスト・オン方式は次のような手順で一括発注する方式です。

1. 工事全体を建築工事と設備工事とに分ける。
2. 建築主が、それぞれの工事に適した建築業者と設備業者とを分ける選定する。
3. 設計に従ってそれぞれ見積り、または入札を行い、それぞれについての工事金額を決定する。
4. 設備工事費に、設備工事の「統括業務費」と「共益費」を上乗せ（オン）した金額で建築業者に総合発注する。

言ってみれば、建築・設備の各工事別にガラス張りの契約をしたうえで、工事全体の統括管理を建築業者に一任するというやり方です。従ってこの方法は、面倒のない一括発注でありながら、発注者と設備業者が直結し、安全で良質の設備工事が得られるという分離発注の長所が得られます。
コスト・オン方式の契約は、まず発注者と建築業者との間で総合請負契約を結び、次いで、発注者・建築業者・設備業者の3者間でコスト・オンのための協定を締結します。これらの手続きについては、経験豊かな設計事務所がすべて代行または手助けをしてくれますから、安心してお任せすることをお勧めいたします。

次代はCM方式へ

最近アメリカやヨーロッパでは、CM方式という新しい方式が普及定着してきています。これは一口で言えば、設計者や工事業者とは独立したコンストラクション・マネージャーというものが、建築主の立場に立って企画段階から設計、引っ越しに至るまで一貫して管理を行い、設計の出来たものから順次専門工事業者に発注し、施工面での時間とコストを節約しようという方式です。総合発注の弊害を除くために、こうした新しい方式がいろいろ考えられているのです。
私たちの願いは、安全で質の良い設備工事を施工することにあります。このために私たちは合理的な分離発注方式により発注されることをお勧めしていますが、分離発注までの過度的なものとしてコスト・オン方式を採用させていただいています。